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DX動向記事ランキング 2021年まとめ

公開日:2024/01/31 / 最終更新日: 2024/02/21

年の瀬も迫り、改めて2021年を振り返ってみると、コロナ禍によってリモートワークが推進されたり、政府ではデジタル庁が発足したりと、今年は大きな変化が多くありましたね。

JAC Digitalでは今年もたくさんのDX事例や推進ノウハウ、イベントレポートなどを配信させていただきました。今回は中でも特にアクセス数が多かった記事をランキング形式でご紹介します。


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1位「選挙のインターネット投票は、いつできるようになるのか


国のデジタル化に興味がある方向け

新総裁が決定した2021年、Twitterなどネット上の選挙活動も注目を集めました。
では、投票のデジタル化はどうでしょうか。

世界のデジタル先進国の事例から日本のネット投票実現までの課題をまとめました。

インターネットを通じて選挙投票を行う「ネット投票」について、どのような方法が想定されるのか、有権者や候補者にもたらされるメリットや乗り越えるべき課題について整理します。また、行政DXを進めるデジタル庁がスタートした今、国内でのネット投票実現に向けてどこまで議論が進んでいるのかをチェックしましょう。

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2位「大手企業で増え続ける黒字リストラの正体——DX時代でも求められるミドル人材とは


30代~40代のビジネスパーソン向け

業績が好調であるにも関わらず、早期退職を募る「黒字リストラ」を皆さんはご存知ですか?

近年は縮小し続ける国内市場を見据え、新規事業や海外進出に乗り出す企業や、デジタル化・DX化による省人化、事業モデルの変革など、企業を取り巻く経営課題は山積しています。それらを実行していくためには適材ではない人材を送り出し、必要な人材を補充することで人件費を適正なラインに維持しながら、新たな投資を実行できる組織にしていく必要があります。

それ故にリストラ(希望退職募集)の対象は40代以上の社員や勤続年数の長い社員が中心になる傾向にあります。NECが2018年に実施した希望退職の対象は45歳以上かつ勤続5年以上のグループ従業員3000人、富士通も45歳以上のすべてのグループ社員を対象にした希望退職募集を2019年に実施しています。

なぜ黒字リストラは起きるのか、対象にならないための対策はあるのかを本記事で解説します。

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エンジニアリングマネージャー(EM)の業務内容3位「製造業DXとは、「疲れたものづくりからの解放」である


DX推進担当者向け 

コロナ禍で、「DX(デジタルトランスフォーメーション)」の推進が各所で活発になっています。

製造業というのは、言うまでもなく「モノづくり」の仕事です。そのため、設計や製造などモノを作る部門の現場力が強く、かつコストを一番かけるところです。

改善は、日本のモノづくりの現場が得意にしてきたところで、海外からも高く評価されています。その力は今後も生かしていくべきなのですが、その改善力と現場力だけでは、とうとう力が及ばなくなってきてしまい、改革が求められているのが、今の時代であるといえます。

現場レベルでの「頑張る」「改善する」だけでは、明らかに限界があるわけです。つまり会社としての経営のやり方を、これまでより大きく変えていかなければならないということになります。すなわち、それが改革ということになります。
「モノづくり」の仕事である製造業のDXは、トップの旗振りだけでなく、現場を幸せにすることも条件です。

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4位「SOMPOグループ全体のR&Dを通じて「保険の先」に新しいビジネスモデルを切り拓くSOMPO Digital Labの組織づくり」


デジタル戦略推進担当者向け

SOMPOホールディングス株式会社では、2016年にSOMPOグループ全体のデジタル戦略を推進する組織「SOMPO Digital Lab」を設立。

保険の会社であるSOMPOが、デジタルに本気で取り組む理由は何なのでしょうか。
アジャイル開発の手法を取り入れビジネス開発〜実証実験のサイクルをスピーディーに回して、顧客にとって価値あるサービスを次々に生み出しているSprintチームの3名に、組織の立ち上げ背景から開発の進め方、求める人材像と今後の展望についてお聞きしました。

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5位「国の方針・動きから読み解く「DX」でどこを目指すべきか


DX推進担当者向け

企業の中でDX推進担当となり、何から着手すればいいのかと悩まれている方も少なくないでしょう。

まずは自社のDXを考える土台として、社会では何が求められているのかを知ることも重要なポイントです。国の施策から自社のDX推進のヒントがないか、見てみませんか?

社内の声を聞くことも大事ですが、DXにおいては社会の要請に応えることも重要です。

我が国では首相の交代後、デジタル庁の新設が打ち出しされ、政府・行政周りのデジタル化の動きがにわかに注目され始めました。具体的な動きはこれからですが、過去のIT戦略の系譜を紐解くことでも、政府がうたう「デジタル化」が何を目指しているかが見えてくるはずです。

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いかがでしたでしょうか?その他にもJAC Digital主催セミナーレポートや多数のコラムを配信しております。2022年もJAC Digitalを何卒よろしくお願いいたします。

この記事の筆者

株式会社JAC Recruitment 編集部

株式会社JAC Recruitment

 編集部 


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